どうも、若ハゲ番長です。
こちらの記事は色んな事実から僕が頭の中で作り上げた妄想です。
のであまり真に受けず、面白半分で読むことをお勧めします。
こんな記事を書いてると消されるんじゃないかと、震えてます((((；ﾟДﾟ))))ｶﾞｸｶﾞｸﾌﾞﾙﾌﾞﾙ
この記事が公開された後に僕が死んだら、おそらく記事の内容が本当だったってことでしょう。
珍妙キテレツ薬機法
もしかすると薬機法という言葉は聞いたことない方もいるかもしれません。
数年前までは薬事法と呼ばれていた法律です。
育毛剤、発毛剤には色んな摩訶不思議な法律が関わってきます。
かなり複雑怪奇な法律です。
念のために確認しておくと
育毛剤
医薬部外品
発毛剤医薬品
という言葉遣いの指定があります。
ちなみに、化粧品枠だと、育毛も発毛も使えません。
ガラパゴってる日本の薬機法
医薬品用の成分（成長因子や上清液）は医薬部外品には配合できませんが
効果効能を謳わなければ、化粧品に配合するのはOK
という謎のルールがあります。
しかしなぜか、医薬品用成分は医薬部外品には配合できません。
育毛剤という商品名は医薬部外品として登録された製品のみが名乗れる商品名です。
医薬部外品には医薬部外品用成分として指定されていない成分が配合できません。
政権交代で法律が変わった件
１０数年前に化粧品に医薬品成分（成長因子）を配合するのはダメなんじゃないの？という意見が出て規制する方向で法改正が進んでいたのですが、その最中に政権交代が起こった際のゴタゴタで法律は変更されませんでした。
そのお陰で、現在も医薬品成分である成長因子や上清液を化粧品であれば配合できるわけです。
政権交代さまさまです。
タウリンはなぜ医薬部外品指定成分なのか？
「ふぁいといっぱーつっ」で有名なタウリンですが、アレも医薬部外品指定成分でアレは医薬部外品でないと配合できません。
日本以外の国でタウリンが一般の食品（サプリ）やエナジードリンクへの配合の規制はありません。
というか、日本以外には医薬部外品という謎の区分がありません。
海外に行くと、レッドブルやモンスターには普通にタウリンが入っています。
完全な邪推ですが、日本でタウリンが医薬部外品指定成分という謎の枠に入れられてるのはケ●ン・コスギの栄養ドリンクが売れるように便宜をはかっているのではないかと。
ちなみにファイトが一発しちゃうアレを販売しているのはリアップのT正製薬です。
医薬部外品はその他のモノに比べると、強く効果効能を表示することが薬機法で認められています。
そうなれば、当然その他のモノよりも売れます。
とかとか、いろんな状況証拠を考えると、裏で政治的な何かしらがあったのではないかと邪推してしまうわけです。
もちろん証拠は何もない妄想です。
余談ですが、タウリンのサプリは個人輸入代行を使えば購入できます。
個人的にはタウリンは水溶性で多量摂取してもすぐに尿中に排出されてしまうので、医薬品に指定するほどの危険性はないと思っています。
医療業界のタブー
製薬会社を脅かすような新薬や新治療は基本的に承認されません。
新薬の開発には数百億円、時には数千億円の先行投資が必要になります。
そこでどこか別の会社が
「うちの薬で治療したらあちらの半額で治療できますよ」
などと言い出したら、その製薬会社は先行投資を回収できず、潰れます。
ので最初に薬を開発した製薬会社には一定期間成分特許を認め、独占的にその成分を製造販売できるように法律が定められています。
ただ、これは成分に関する特許なので、全く別の成分や治療法には適用されません。
つまり、同じ病気を治療できる別ルートがあると困るわけです。
認知症治療
認知症の進行を抑える抗体医薬品レカネマブが近々承認されることになる見込みです。
アメリカで承認されたので、日本が承認しないということは考えられないです。
このレカネマブは年間４００万円近くかかる超高額の治療薬です。
が、この薬は症状の進行を止めるだけで改善はしません。
つまり、延々使い続けることになります。
個人的には「治療薬というより予防薬」と呼んだ方がいいんじゃないかと思ってます。
保険適用であれば、自己負担額はその３割です（高齢者であれば負担はもっと少ない）。
しかし、残りの７割は保険料で賄われます。
日本の国民皆保険制度はレカネマブみたいな超高価な薬が登場することを全く想定してないので、バンバン使われるようになれば、既に半壊してる医療財政が全壊することは確実です。
そうなれば、どんなにいい治療があっても全額負担になるので、一部の金持ちしか医療を受けられないアメリカみたいな状態になってしまいます。
ちなみに僕の脳腫瘍の手術費+術後の入院費は３割負担で計算しても１００万を超えていました。
認知症改善治療
実はもっと安価に認知症を改善する治療は既に存在します。
強調しておくと、”進行の抑制”ではなく”改善”です。
しかし、こんなものが世に出てしまうと巨額の開発資金を投資した製薬会社は確実に倒産します。
ので、世に出る前に潰されてしまう可能性が高い。
ということで、既に臨床試験は終了しデータも揃っている状態だけど、論文を出すタイミングを伺ってる段階らしいです。
がん治療
がん治療についても、標準治療では治らないがんを治療する方法はあります。
その一つが幹細胞治療です。
「標準治療でダメだったら、幹細胞」というのは医師なら誰でも知ってる話らしいです。
もう一つが免疫力を上げてがん細胞をやっつける方法です。
がん細胞は自分の細胞ではないので、免疫細胞は見つければ駆除しようと攻撃します。
免疫に関してはある成分が免疫力を上げることが分かり、アメリカでがんの治療薬として臨床試験が行われていたんですが、承認には至らなかったようです。
現在は普通にサプリとして売られてます。
研究者爆死事件
アメリカの研究所に赴任した有望な免疫の日本人研究者がすぐに研究所の爆発事故に巻き込まれて死亡するという事件があったらしいです。
その人は僕の知り合いの知り合いでした。
直接の面識はありませんでしたが、免疫について画期的な研究をしていたとは聞いていました。
こういうことがあると何かの陰謀を疑いたくなってしまうのは映画の見すぎでしょうか。
新型コロナワクチンが超法規的な手順で承認されたことからも日本よりもアメリカの方が製薬利権は強いんじゃないかとも感じます。
再生医療だけが例外
iPS細胞の発見以来、日本は国策として再生医療に力を入れています。
ここに関しては既存の製薬会社が潰れても、再生医療自体が新しい産業になるので、特に規制がかかっていません。
ただ、まだ研究途上でエビデンスが少ない状態なので自由診療で保険はききません。
まとめ
医療は膨大な専門知識をする分野なので（医学部の受験勉強で思い知らされてます）、一般人や企業が好き勝手やると国民が危険に曝されてしまうので、規制はもちろん必要です。
しかし、あまりに不可思議というか不合理な法律が多いと感じます。
悪法もまた法なり
という有名な言葉がありますが、法治国家としては不合理な法律であっても、守らなければいけません。
もう少し、立法府には頑張って欲しいんですが、
かの有名なJapanese ”SONTAKU”があるので、なかなか難しいんじゃないかという気もします。
法治国家の対義語として人治国家という言葉があります。
陣地国家は人が国を統治する国家なので、法は権力者の鶴の一声で簡単に捻じ曲げられてしまいます。
果たして日本は法治国家と言えるのでしょうか？
